トピックス

2024年10月25日

「＜業界別＞人的資本開示の現在地―2024年の開示例をもとに―」と題する論考が、資料版商事法務487に掲載されました。

2024年09月20日

「ヒトと組織の成長を支えるための心構え」と題する論考が、株式会社中央経済社発行のビジネス法務2024年11月（9月20日発売）号に掲載されました。

2024年07月18日

「総務のマニュアル ： 施行前に知っておきたい、フリーランス保護新法対応のポイント　下請法との違いは中小企業の立場　フリーランス新法で注視すべき3つの条項とアセスメントのススメ」と題する論考が、月刊総務オンラインに掲載されました。

2024年07月05日

「総務のマニュアル ： 施行前に知っておきたい、フリーランス保護新法対応のポイント　11月1日に施行予定のフリーランス新法、遵守すべきルールは大きく2つある！　適用対象者は誰？」と題する論考が、月刊総務オンラインに掲載されました。

2024年04月25日

「人的資本開示の高度化に向けたステップ──人的資本アセスメントのすすめ」と題する論考が、株式会社商事法務発行の資料版商事法務2024年4月（4月25日発売）号に掲載されました。

2023年08月31日

「2023年の有価証券報告書に見る人的資本開示——評価のポイントと好事例——」と題する論考が、株式会社商事法務発行の資料版商事法務2023年8月号に掲載されました。

2023年06月14日

第二東京弁護士会労働問題検討委員会にて共同執筆した書籍「労働事件ハンドブック　改訂版」が、労働開発研究会より出版されました。

2023年04月25日

「会社の持続的成長を実現するための人的資本開示」と題する論考が、株式会社商事法務発行の資料版商事法務2023年4月（4月25日発売）号に掲載されました。

2023年01月19日

「人的資本経営における株主総会運営のポイント」と題する論考が、ビジネス法務2023年3月号に掲載されました。

2022年11月25日

「実効的な人的資本開示に向けた取組み——「人的資本可視化指針」を踏まえて——」と題する論考が、株式会社商事法務発行の資料版商事法務11月号（11月25日発売）に掲載されました。

2022年08月20日

「ルール違反の副業・兼業への人事上の対処」と題する論考が、ビジネス法務2022年10月号に掲載されました。

2022年05月13日

「「人的資本経営」時代のガバナンスと人材戦略・制度」と題する論考が、株式会社商事法務発行のNBL1218号に掲載されました。

2022年03月10日

鈴木仁史弁護士らと共著した「最低限定めておきたい　弁護士が教える 労務トラブル防止型　就業規則」が株式会社日本法令より出版されました。

2022年01月21日

澁谷展由弁護士らと共著した書籍「ジョブ型・副業の人事・法務」が株式会社商事法務より出版されました。

2021年08月15日

「1200号記念座談会 法務×人事 : 協働によるシナジーの創出と人財の育成」と題する論考が、株式会社商事法務発行のNBL1200号4頁に掲載されました。